熊本県腎移植者の会
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平成30年度に向けて

最終更新日 [2018年7月13日]  

            平成30年度に向けて

                                 会長  大塚哲也    
         
 会員の皆様には日頃から熊本県腎移植者の会の活動にご理解とご協力をいただき心よりお礼申し上げます。皆様のお力をもちまして平成29年度の活動を無事に終えることが出来ましたことに感謝申し上げます。第23回定期総会を6月10日に開催いたしましたところ70名以上の参加者がありました。総会後には日赤の山永先生の講演、そして座談会が盛大に行われました。
山永先生には、米国から帰国されてから初めて移植者の会で講演をしていただきました。日本と米国の移植の現状におどろかされることばかりでした。全国的になかなか増えない脳死からの臓器提供ですが、今年熊本県では二件の腎移植が行われました。亡くなられた方、そしてご家族の皆様には大きな悲しみだったことと思いますが、いただいた臓器によって長年病気で苦しんでいた人がその病から解放され、新たな命をいただくことが出来、大変ありがたい事だったと思います。
昨年、臓器移植法施行から20年に合わせて実施された内閣府の世論調査が行われました。それによりますと、自らの臓器について、約4割が「提供したい」と前向きに考えているのに対し、実際に運転免許証裏面や意思表示カードなどに臓器の提供の可否を記入しているのは約13%にとどまっていることがわかりました。記入していない理由については、「自分の意思が決まらない」が25,4%、「臓器提供に抵抗感がある」が19,9%、「臓器提供に関心がない」も17%ありました。
脳死による国内の臓器提供者は1997年の臓器移植法施行以降、500人を超えました。近年、増加傾向にある一方で、海外に比べますと相変わらずの低い水準で、重い心臓病や腎不全などで移植を待つ患者にとっては、提供臓器の不足が続いているのが現状です。提供が進まない中、亡くなったから提供される臓器の代わりに、人工臓器やIPS細胞などの再生医療の研究が進展してきていますが、それらが実現化されるのはまだまだ先の事ではないでしょうか。
 私たち熊本県腎移植者の会としましても微力ではありますが、黄色い羽根募金運動や意思表示カード配布などを通して、今年度も移植医療の普及啓発活動に取り組んでいきたいと思っています。臓器提供についてもっと多くの人たちに考えていただきたい、そう言う願いを多くの人たちに伝えていきたいと考えています。
最後になりましたが、暑い日が毎日続いています。会員の皆様には体調管理に十分に気をつけて、ご自身の移植腎の長期生着のために、また再移植のためにご自愛いただき、これからの季節を過ごしていただきたいと思います。

この情報に関するお問い合わせは
熊本県腎移植者の会事務局
電話:090-2588-6428
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